押しても誰も出てこない――全国から15万か所消えた「こども110番の家」と、子どもたちが語り継ぐ『絶対に開かない黄色い板』の話

通学路を歩いていると、たまに目に入る。黄色い板だ。玄関の門柱とか、床屋のガラス戸とか、酒屋のシャッターの横とか。四角くて、たいていアニメっぽいキャラクターが描いてあって、「こども110番の家」と書いてある。子どものころ、あれが何なのか正確に説明できた人がどれだけいるだろう。

少なくとも私は説明できなかった。ただ「あそこは逃げ込んでいい家らしい」という、輪郭のぼやけた情報だけを持っていた。

そして同時に、こういう話も知っていたのだ。「あの家は入っちゃダメ」「あそこのプレート、色が違うから偽物」「四丁目の110番の家、何回押しても誰も出てこないんだって」。誰が言い出したのかは分からない。でもクラスの半分くらいがそれを知っていて、なんとなく信じていた。地図にも載っている、公認の、行政が配った黄色い板。

そこに、子どもたちだけが共有する黒い噂が貼りついていた。

今、あの黄色い板は全国から猛烈な勢いで消えている。ピーク時に210万か所あったものが、直近では135万か所を切った。3年で15万か所減った時期もある。留守だった、空き家だった、店がもうない。そういうケースが山ほど見つかっている。

つまり噂のほうが現実に追いついてしまったわけだ。「絶対に開かない110番の家」は、もはや怪談ではなく統計になった。

この記事では、この制度の成り立ちから、実際の駆け込み事例、子どもたちの間で語られてきた噂、そして数字が示す空洞化までを、まとめて追いかける。怖い話としても読めるし、けっこうしんどい社会の話としても読める。たぶん両方だ。

あの黄色い板の正体――「こども110番の家」というボランティア

まず基本の確認から。こども110番の家というのは、子どもが不審者に声をかけられたり、つきまとわれたり、身の危険を感じたときに逃げ込める緊急避難先のことだ。民家、商店、事業所が手を挙げて、玄関先に目印のプレートやステッカー、のぼり旗を掲げる。子どもが駆け込んできたら、まず室内に入れて落ち着かせ、話を聞いて、必要なら110番通報する。それだけ。

報酬はない。完全なボランティアである。

運営主体は場所によってバラバラで、小学校、PTA、市町村教育委員会、自治会、防犯協会、警察と、本当にいろいろだ。警察庁は全国の設置数を把握して支援はするけれど、制度そのものを一元的に運営しているわけではない。だからこそ後述するように、名前もデザインも運用も、県どころか市区町村ごとに違う。

協力する側に配られる対応マニュアルは、どこの自治体のものもだいたい同じことを言っている。まず自分が落ち着け。子どもを室内に入れて扉を閉めて鍵をかけろ。外から見えない場所に誘導しろ。「もう大丈夫だよ」と声をかけろ。

何があったか、いつ、どこで、犯人はどんな人で、どっちに逃げたかを聞き取れ。そして110番。警察官が来るまで子どもを一人で帰すな。犯人を追いかけるな。

子どものプライバシーは守れ、近所に言いふらすな。横浜市港北区のマニュアルなんかは聞き取りメモの様式まで用意している。声かけなのか、わいせつなのか、つきまといなのか、連れ去りなのかをチェックできるようになっている。かなり実務的だ。

面白いのは、どのマニュアルにも「事件じゃなくても受け入れてやってくれ」と書いてあることだ。愛知県警の資料には、トイレを貸してほしい、雨がやむまで待たせてほしい、といった駆け込みも想定されている。岐阜県本巣市の資料はもっと露骨で、お腹が痛い、けがをした、水を飲ませて、電話を貸して、雨宿りさせて、と並べたうえで「どうか温かい心で受け止めてあげてください」と書いている。

愛知県豊山町にいたっては、突然の雨や雷といった天気の急変も駆け込み理由に挙げていた。制度の設計思想は、不審者対策の一点張りではなく「地域の大人が子どもを引き受ける」という、もっと広いところにあったわけだ。

そして、たぶんこれが一番大事なポイントなんだけど、この制度は「使われないこと」に価値があるとされている。プレートが貼ってあるだけで、この街には見守りの目があるぞというメッセージになる。犯行をためらわせる。つまり抑止だ。だから駆け込み件数がゼロでも失敗ではない、という理屈になっている。

この理屈が後々、いろんなややこしさを生む。覚えておいてほしい。

1994年4月、岐阜県羽島市――すべてはここから始まった

発祥ははっきりしている。岐阜県だ。しかも、かなり具体的なところまで分かっている。

1994年、平成6年の4月。岐阜県羽島市で、下校途中だった小学2年生の女の子、当時7歳が男に連れ去られ、殺害された。地域を揺るがす事件だった。この事件がすべての出発点になる。

ただ、種はもう少し前から蒔かれていたらしい。岐阜県可児市の今渡周辺では、そのころ小学生が不審者に後をつけられたり、ランドセルを引っ張られたりする被害が相次いでいた。当時の可児警察署で生活安全課長を務めていた池田氏が、学校の生徒指導担当の教諭から相談を受ける。池田氏はアメリカの制度を参考にして、「飲食店やコンビニなど、子どもたちが駆け込める場所を地域に作ってはどうか」と提案した。

これが原型だと言われている。

そこに羽島市の事件が起きた。可児市内で中古車販売店を営み、小学校の子供会役員をしていた吉田久さんが動く。「羽島市でも残虐な事件があった。これは他人事ではないなという思いで、自分たちの学校の児童たちを何とか安心・安全に見守らないといけない」。後年、吉田さんはテレビの取材にそう語っている。

学校と警察の助言を受け、吉田さんは「こども110番の家」と記したプレートを自作した。そして校区内のガソリンスタンドや理髪店に一軒ずつ協力を頼んで回った。1996年、平成8年3月。可児市立今渡北小学校のPTAが中心となって、この仕組みが正式にスタートする。最初の協力者はわずか20数軒。

報道によって24件とも22か所とも言われるが、いずれにせよ、その程度の小さな始まりだった。

広島県の資料には「日本で初めての子ども110番の家のプレート」の写真が今も掲載されている。

ここから先の広がり方が異常だ。翌1997年には広島県の旧甲奴郡上下町で、上下っ子を育てる連絡協議会が町内58か所に看板を設置。同じ年、新潟県では県警と教育委員会が学校・PTA・自治会と組んで、原則小学校区単位という形で県内全域に展開した。大阪では青少年育成大阪府民会議の提唱で運動が広がり、東大阪市などが自治会やPTA、商店、郵便局、コンビニを巻き込んでいく。

東京都小平市が「こども110番のいえ」を開設したのが平成10年度。宮崎県で活動が始まったのが2001年。数年のうちに、この「岐阜モデル」は日本中を覆った。

拡大を後押ししたのは、残念ながら、次々に起きた事件だった。1997年の神戸連続児童殺傷事件。2001年の大阪教育大学附属池田小学校の児童殺傷事件。そして2005年、11月22日に広島市安芸区で小学1年生の女の子が殺害された。その9日後の12月1日には栃木県今市市で同じく小学1年生の女の子が下校途中に連れ去られ殺害された。

10日ほどの間に、下校中の7歳の子が二人。この衝撃は大きかった。

政府は関係省庁の連絡会議を開き、警察庁は「子ども110番の家」の支援と子ども被害防止ネットワークの構築を施策に掲げた。スクールガードリーダーへの退職警察官の活用、通学路の安全点検。そして「いかのおすし」――ついていかない、車にのらない、おおごえを出す、すぐ逃げる、大人に知らせる――という合言葉が全国の小学校に浸透していったのもこの時期だ。

警察庁が協力者向けの統一マニュアル「『子ども110番の家』地域で守る子どもの安全対応マニュアル」を作ったのも、この平成17年末の事件連続を受けてのことだった。マニュアルの前文には「年々その数を増やしているところです」と書かれている。増えていた時代の文章だ。今読むと、少しだけ切ない。

名前がバラバラすぎる問題――こども110番の家、子どもひなん所110番、ピーポくん110番

この制度、全国区のわりに正式名称というものが存在しない。

「こども110番の家」「子ども110番の家」「子供110番の家」で表記が割れているのはまだ序の口だ。京都府警は「こども110番のいえ」。茨城県警は「こどもを守る110番の家」。埼玉県戸田市は数年前に名称を「子どもひなん所110番」へ改めた。看板のデザインごと変えて、店舗や事業所への設置拡大を狙ったのだという。

東京都内でも府中市が「緊急避難の家」、杉並区が「ピーポくん110番」、世田谷区が「こどもをまもろう110番」。調布市にいたっては「こどもの家」で、もはや110番という要素がほとんど消えている。全国PTA連絡協議会の資料には「こどもの駆け込み寺」「ピーポー君の家」といった呼称も並ぶ。

デザインの多様さはさらにすごい。散歩系メディアの記者が東京近郊のステッカーを実地で集めて回った記録があるのだが、これがちょっとした図鑑になっている。最も多いのは各都道府県警のマスコットを使ったもので、東京ならピーポくん、神奈川ならピーガルくん。同じピーポくんでも「パトカーと並んで飛ぶ」「両手を広げる」「片手を口に当てて叫ぶ」「後ろに妹を従える」の4パターンが確認されている。

市区ごとに違う絵柄が使われているのだ。

形も色もまちまちだ。四角い黄色が主流だが、円形もあれば楕円形もあり、緑もあれば赤もある。四谷三丁目では緑の円形に「ピーポ110ばんのいえ」と呼び捨てで書かれたものが見つかっている。永山では赤い円形が、よりによって逃げ込みにくそうな裏口の鉄扉に貼ってあった。川崎市は藤子・F・不二雄が長く住んでいた縁でドラえもんを採用。

渋谷区はハチ公モチーフの専用キャラ「ハチ公くん」。

品川区は「しなぼう」というバーニーズ・マウンテンドッグ。自由が丘には「ホイップるん」というホイップクリームの妖精がいる。海老名市は「えびーにゃ」。岐阜県は平成17年の公募で統一シンボルマークを制定している。「110」の数字をモチーフにしたキャラクターが家を指さして子どもを招くデザインになっている。

ここまで読んで、勘のいい人は気づいたはずだ。「あの家だけプレートの色が違う」という子どもたちの噂には、身も蓋もない現実的な根拠がある。本当に色が違うのだ。隣の市で作られたステッカーかもしれないし、事業者が独自に作ったものかもしれないし、古い年度のデザインが更新されずに残っているだけかもしれない。だが子どもの側にそんな事情は分からない。

分からないから、意味を補完する。

「あれは違う色だから、本物じゃない」と。噂というのは、たいていこういう隙間から生まれる。

家だけじゃなかった――駅、タクシー、車、そして事業所へ

制度は家の外側にも広がっていった。ここも押さえておきたい。

タクシーが早かった。阪急タクシーは2005年3月1日、全844車両で「こども110番タクシー」を開始している。京都府警、大阪府警、兵庫県警と各自治体の共同事業で、子どもが駆け込んできたら乗せて、非常通報システムで警察に連絡する。東京では警視庁と東京都の協力で「タクシーこども110番」が動いている。協力加盟社およそ320社、約3万4000台がリアピラーにステッカーを貼って都内を走っていた時期がある。

24時間街を流している車を防犯インフラとして使う、という発想だ。

鉄道も動いた。2005年4月1日、関西の鉄道事業者33社局が共同で「こども110番の駅」を開始。翌2006年4月からは全国に拡大し、171社局2819駅で実施されるようになった。国土交通省の発表資料にもちゃんと残っている。実施駅は改札口か駅事務室付近に統一ステッカーを掲出することになっている。

そのデザインに使われたのが「きかんしゃトーマス」だった。

街でトーマスのステッカーを見かけて何だろうと思った人、あれがそうだ。

事業所や業界団体の参入も進んだ。茨城県の一覧を見ると、郵便局、コンビニエンスストア、タクシー会社、電力会社、自動車整備工場、食材宅配業者、果ては自衛隊の地方協力本部まで名を連ねている。岐阜県自動車整備振興会は「てんけんくん」というキャラクターの看板を掲げ、参加工場に対応マニュアルまで配って体制を整えている。

全日本アミューズメント施設営業者協会連合会は「ゲーミィ」というマスコットのステッカーをゲームセンターに掲示していた。三井のリハウスや横浜銀行のような企業も独自デザインを出している。

要するに、2000年代半ばの日本は本気だったのだ。家も、店も、駅も、タクシーも、工場も、銀行も、全部つないで子どもの逃げ場を作ろうとしていた。この熱量は、今から振り返るとちょっと信じがたいくらいだ。

210万から135万へ――数字が語る空洞化

さて、ここからが本題だ。

警察庁が現在の手法で集計を始めた2008年度末、全国の110番の家はおよそ209万8000か所あった。ピークである。そこから先はほぼ一貫して減り続けている。2013年末に191万5000か所。2016年末に176万6000か所。

この3年間で15万か所の減少だ。当時、弁護士ドットコムがこの数字を取り上げて「形骸化するこども110番の家」という記事を出している。2018年のことだ。

減少は止まらなかった。2022年度でおよそ147万か所。10年前の2012年の約197万か所と比べて25パーセント減。令和6年度末、つまり2024年度末で約143万か所だ。そして2025年度末には約134万9000か所。

ピークからおよそ4割減、7割を切ったところまで落ちた。産経新聞、読売新聞、ABEMA、TBS系、名古屋テレビと、この1年ほどで各社が続けざまにこの数字を報じている。

地方の数字はもっと生々しい。宮崎県では2003年に県内1万5040件あった登録が、2026年3月には9118件。約20年で4割減。愛知県では2018年の1万8424件がピークで、2025年10月末時点では1万6265件だ。愛知県警の登録は任期3年制で、コロナ禍を経て更新しない家、高齢化で断念する家が増えたという。

発祥地の可児市ですら、2022年の607件が2026年には560件になっている。

岐阜県全体では令和8年3月末現在で1万6831か所。2023年3月末の1万7732か所から確実に目減りしている。

減った理由は、どの取材でも判で押したように同じ三つが挙がる。高齢化。共働き。商店の廃業。

可児市教育委員会の担当者はこう言っている。「最初に登録された方々が高齢になったとか亡くなったりして、家自体は残っているが、昼間には誰もいない状態になってしまっている。店自体が廃業しているなどの状況がある」。家は残る。看板も残る。

中身だけが消える。これが空洞化の正体だ。

京都府警は平成30年、他県で児童が被害に遭った事件を受けて、管内の110番の家の実態を全数調査した。結果、不在がちだったり空き家になっていたりして機能していないケースが1000か所以上見つかった。1000か所である。看板は掲げられているのに、押しても誰も出てこない家が、京都府内だけで四桁あったということだ。

この数字を知ってから、もう一度あの噂を思い出してほしい。「四丁目の110番の家、何回押しても誰も出てこないんだって」。子どもたちは、たぶん正しかった。

ここからは怪談――「開かない110番の家」の話

さて、オカルトの領域に入る。

小学生の間で語られる110番の家の噂には、いくつかの型がある。全国どこでも同じ話が流通しているわけではないのだが、驚くほど似た骨格を持っている。いくつか再話してみよう。

一番よく聞くのが「開かない家」だ。

話はたいてい、こういう形で始まる。ある子が下校途中、変な男に後をつけられる。振り切ろうとして走る。角を曲がったところに黄色いプレートがある。助かった、と思ってインターホンを押す。

押す。もう一度押す。何も返ってこない。中でチャイムが鳴っている音だけがかすかに聞こえる。ピンポン、と間の抜けた音が家の奥のほうで反響して、それきりだ。

慌てて門扉を引くと、鍵がかかっている。ガラス戸の向こうは暗い。灯りはついていない。カーテンも引かれている。それでも、この子は諦めずにドアを叩く。

叩きながら振り返ると、男はもうすぐそこまで来ている。

ここから先が、地域によって分岐する。

分岐その一。ドアが、内側から少しだけ開く。真っ暗な玄関の隙間から、白い手だけが出てくる。子どもは反射的にその手をつかんでしまう。引き込まれる。

そして二度と出てこない。翌朝、通学路にランドセルだけが落ちている。

分岐その二。誰も出てこない。子どもは諦めて走り出し、なんとか家に帰り着く。次の日、大人に連れられてその家の前まで来ると、プレートがない。剥がした跡すらない。

門柱はつるつるしている。近所の人に聞くと「あの家、10年前から誰も住んでませんよ」と言われる。

分岐その三。これが一番いやなやつだ。ドアが開いて、優しそうな人が出てくる。中に入れてくれる。お茶まで出してくれる。

そして「もう大丈夫だよ、警察を呼ぶからね」と奥に引っ込む。だが、いつまで経っても警察は来ない。子どもが玄関を見ると、鍵がかかっている。追いかけてきた男と、家の人は、同じ顔をしている。

この三つ目の型は、後で触れるように、実は制度そのものへの現実的な不安と地続きになっている。だから一番よく生き残っている。噂というのはただの空想では長持ちしなくて、どこかに現実の触感を含んでいるものだけが語り継がれる。

派生バージョン――色の違うプレート、地図にない家、数が合わない家

「開かない家」以外にも、細かい派生がある。ひとつずつ潰していこう。

まず「色が違うプレート」の噂。学校で配られる通学路の地図には、110番の家の位置に印がついている。だが実際に歩いてみると、地図に載っていない家にプレートが貼ってあることがある。しかもデザインが違う。色が違う。

子どもたちはそれを「にせもの」と呼ぶ。誰かが子どもをおびき寄せるために自分で作って貼ったのだ、という説明がつく。だから絶対に近づくな、と上級生が下級生に教える。

すでに書いたとおり、これには身も蓋もない現実的な理由がある。デザインは自治体ごと、事業者ごとにバラバラで、統一されていない。学校が把握しているのはPTAや教委が管理する登録先だけで、企業がCSR活動として独自に掲げているものは学校の地図に載らないことがある。茨城県のように、教委系と法人系の二系統が並立している。それをつなぐネットワーク会議を年に一度開いてようやく情報共有している、という県すらある。

二系統あるものを一系統の地図で見れば、そりゃ「載っていない家」が出る。

次に「数が合わない家」。これは少し高度な噂で、通学班の子たちが下校途中にプレートを数えるゲームをする、というところから始まる。学校から自分の家までに何枚あるか。毎日数えていると、日によって枚数が変わることに気づく。昨日は7枚だったのに今日は8枚ある。

増えた1枚がどこにあるのか、誰も特定できない。特定しようとした子が帰ってこなかった、というオチがつくこともある。

これも、実は元ネタが想像できてしまう。プレートの掲示位置は各自治体のマニュアルで「子どもの目線の高さに」「道路から見えやすい位置に」と指導されているのだが。実際には高すぎたり、植木や自転車で隠れていたり、門扉を開けたときだけ見える角度になっていたりする。愛知県警の資料には、悪い例として「高い位置」「障害物で見にくい」「道路から見えない」の三つがわざわざ図示されている。

つまり、日によって見えたり見えなかったりするプレートは、普通に存在する。子どもが毎日数えたら、そりゃ数は合わない。

三つ目が「もう店がない家」。閉店したシャッターに、色褪せたステッカーだけが残っている。文字は日焼けして読めない。キャラクターの顔だけが白く抜けている。それでも夕方になるとシャッターの内側から物音がする、という話だ。

あるいは、そのシャッターの前を通ると必ず声をかけられる、という話もある。「どうしたの」と。だが振り返っても誰もいない。

この型が近年いちばん増えている印象がある。当たり前だ。商店の廃業と、更新されないステッカーが全国に大量発生しているのだから。実際、ヤフーのコメント欄には身も蓋もない指摘が書き込まれている。「110番の家のプレートがだいぶ年季の入った状態で真ん中が綺麗に抜けて大きな穴の状態の所も多く見られますが、そういう家には入ろうと思う子少ないとも思います」と。

穴の開いたプレート。

怪談としてこれ以上の舞台装置もない。

四つ目、これは中学生以上に多いのだが「110番の家になった人が消える」という逆方向の噂もある。看板を出したせいで狙われた、という話だ。日中に必ず人がいる家だと外から分かるので、強盗や押し買いに目をつけられる。ヤフーのコメント欄にも「玄関チャイムを押せば誰か出てくるとなるからです。わざわざ看板をつけてある所をターゲットかも知れない」という書き込みがある。

制度の趣旨からすると本末転倒なのだが、住民側のリアルな恐怖として確かに存在している。噂の材料としては十分すぎる。

体験談その一――駆け込んだ側の話

ここからは、実際にあった話を三つ並べる。視点をずらしながら見ていきたい。

一つ目は、駆け込んだ側だ。

SNSで広く共有された話がある。ある職場が110番の家をやっていて、そこに小学校低学年くらいの子たちが数人でどっと入ってきた。職場の人は当然「何だ、不審者か、通報か」と身構える。ところが理由を聞いたら、こうだった。「みんなでこわい話しながら帰ってたらこわくなってきちゃったから、助けてもらおうと思って」。

これは笑い話として広まったのだが、投稿した本人が続けて書いていることが本質を突いている。見知らぬ建物に、自分の判断で入ってきて、大人に助けを求めた。それができたこと自体がすごい、と。実際、制度がいちばん機能したかたちがこれなのかもしれない。不審者はいなかった。

でも子どもは怖かった。そして逃げ場が実在したのだ。

同じ投稿への反応として、もっと重い体験も次々に集まった。近所のローソンにいたら小学生の女の子2人が慌てて入ってきて「後ろをずっとついてくる人がいて怖かった、ここがあって良かった」と言った、という目撃談。高校1年のときに襲われて逃げ込んだのが110番の家で、そこの家の人には今も感謝しきれない、飼い犬のゴールデンレトリバーがずっとそばにいてくれた、という当事者の話。

小中学校で複数回逃げ込んだことがあるという人だ。子どものころ痴漢に遭って逃げ込めたという人。下校中に友達が鼻血を出してパニックになり、110番の家に「ティッシュください」と泣きついたという人。

制度の統計上、駆け込み件数は極端に少ない。だが個別に掘ると、確かにある。しかも、ある人にとってはその一回が人生を分けている。

行政側の記録にも残っている。愛知県警が公表している駆け込み事例には、下校中の女子生徒が見知らぬ人から「おごってあげるよ」と声をかけられて最寄りの110番の家に駆け込み、直ちに110番通報された例。公園で遊んでいた児童が追いかけられて駆け込み、家の人が犯人の逃走経路を確認して小学校に通報した例。下半身を露出した男に遭遇した女子児童が駆け込み、家の人が屋内の奥にかくまって通報した例が並ぶ。

岐阜県本巣市の資料には、二つの例が記録されている。平成30年2月、多治見市で女子児童が下校中に見知らぬ男に肩を叩かれ「あなた誰」と声をかけられて怖くなり、駆け込んだ。同年5月には関市で、男子児童が路上で遊んでいたところ見知らぬ男に近づかれてにらみつけられた。キッズ携帯で母親に連絡して指示を受けてから駆け込んだ例だ。

この、母親に電話して指示を仰いでから駆け込むという行動、いかにも現代的で妙にリアルだ。

もっと新しい話もある。岐阜県では令和7年9月、自転車で帰宅途中の女子生徒が自転車の男につきまとわれ、110番の家になっているコンビニに駆け込んだ。店員が通報し、警察官が到着するまで保護した。沖縄では2026年3月4日、児童が助けを求めて琉球銀行の田原支店に入店し、職員がすぐに通報。豊見城署は5月、同支店に感謝状を贈っている。

支店長はこう言っている。

「子どもの様子を見て、すぐに通報する判断ができたことが良かったと思う」。そして子どもたちに向けて「困った時はいつでも来てください」。

石川県小松市でも2026年、110番の家として子どもを守った不動産会社に警察から感謝状が贈られている。数は少ない。でもゼロではない。ここは冷静に押さえておきたいところだ。

体験談その二――迎えた側の話

視点を変える。看板を出していた側の話だ。こっちはだいぶ生々しい。

発祥地の吉田久さんは、自宅を最初から登録していた。実際に駆け込まれた経験が2件あるという。「付きまといだったと思うが、児童が慌てて来た。私の家の呼び鈴を押して『助けてくれ』と言ったのだ。その子を家まで送って行った」。

そして吉田さんは、こう分析している。普段から通学路の見守りをやっていて顔なじみだった、だから子どもたちも安心して声をかけてくれたのではないか、と。制度の核心を突いた指摘だと思う。

ヤフーのコメント欄には、実家が110番の家をやっていたという人の記録がいくつも投稿されている。ひとつ引くと、こうだ。5回くらい子どもが来た。緊急性があったのは1件だけ。近所が公園で、遊んでいた子がジャングルジムから落下して「助けてほしい」と来た。

残りの4回は「トイレ貸して」と「今何時」だった。

そして最悪だったのは、親が「仕事で遅くなるから、18時過ぎても家の鍵がかかっていたら、あの家に行ってなさい」と子どもに言っていたケース。数年やって、母が病気になってやめた。ジャングルジムのときは大慌てだったし、私がいて良かったと母も安心していたけれど、トイレや時間だけ聞きにくる子もいて、なんだかなあと思っていた――。

別の人はこう書いている。20年くらい前に一度だけ、近所の女子中学生が「帰宅したら泥棒がいた」と駆け込んできた。二階にいた自分はベランダから、犯人が畑を通って逃げていくのを見た。今は家の前を通る児童がいなくなったので110番の家はやめたのである。

宮崎市でプラモデル店を営む外山剛さんの話も切実だ。子どもが小学校に通っていた10年ほど前からステッカーを掲げている。だが更新手続きは10年で2回か3回しかしていない。「果たしてうちも貼っていてもいいものなのか疑問に思う」。ただ、この店には過去に駆け込みがあった。

子どもではなく、女性が一人。「変な人が後ろをついてきている」と言って入ってきたという。

そして、いちばん暗い話をしておかなければならない。掲示板に残る、看板を出したせいで地獄を見た家の記録だ。通学路沿いだからと頼まれて看板を出した一般家庭。子どもはとっくに大学生。看板を出した途端、「お腹すいた」「のどが渇いた」と次々に子どもが飛び込んでくる。

水しか出せないと断ると「えー、あっちの110番の店ではお店のもの食べさせてくれるよ」と言う。断ってもしつこく来る。

万が一があるから対応せざるを得ない。すると次から次へと違う手を使ってくる。上がったこともないくせに「この前来たときに財布を忘れたから探させて」と家に上がり込もうとする。「財布をなくしてお母さんに叱られた、なくしたお金ちょうだい」とまで言う。何年何組の誰かと尋ねたらちゃんと名乗ったが、学校に電話している間にいなくなった。

後日、学校からその名前の子はいないと連絡があった。

トイレを貸したら、隣の納戸を開けて買い置きをランドセルに詰め込んでいたのだ。学校の了解を得て看板を下ろしたが、それでも来る。門を勝手に開けて敷地に居座る。大学生の息子が帰ってくると「お兄ちゃん遊んでよ」と手をつないでくる。夜中にもそれがある。

結局、門に鍵をつけて家族全員で鍵を持ち歩く羽目になった――。

この投稿は2013年のものだが、今読んでもきつい。善意で看板を出した家が、日常を壊されている。「開かない110番の家」の噂は、こういう疲弊の果てに生まれた沈黙かもしれない、と考えると、怪談の後味がさらに悪くなる。

体験談その三――剥がした側の話

三つ目の視点。プレートを外した人たちの話だ。ここが今、いちばん動いている領域でもある。

千葉県柏市立大津ヶ丘第二小学校のPTA会長、山口晃一郎さんは、保護者からの一言でこの制度を見直すことにした。聞かれたのはこうだ。「こども110番の家は、どんな基準で選んでいるのか。もし不審者がいる家に、そのステッカーが貼ってあったらどうするのか」。

山口さんは答えられなかった。調べてみると、審査と呼べるようなものは存在しないことが分かった。手を挙げれば登録される。それが実態だった。さらに利用実績を確認したら、過去5、6年で市内に2件しかなく、しかもどちらも「トイレを貸してほしい」だった。

そのために毎年、保護者が膨大な時間をかけて継続確認をして回る。おかしいのではないか。

同PTAは2023年度で個人宅の登録をやめ、コンビニなど商業施設のみに絞った。

東京都調布市立北ノ台小学校のPTAも似た経過をたどっている。かつては校外委員が手分けして、約190世帯に毎年電話や訪問で継続確認をしていた。登録世帯が被害に遭ったときの見舞金保険があるから毎年の確認が必要だと聞かされていたのだ。ところが教育委員会に問い合わせたところ、事業開始から約20年間、個人宅での駆け込み事案は一件もなかったことが判明した。元副会長の小沢友紀子さんはこう振り返っている。

「だったらPTAで保護者たちがこれほど労力をかけるのはおかしいと思い、やめることを検討し始めました」。

面白いのはここから先だ。PTAは全登録世帯に周知したうえで説明・意見交換会を開いた。すると参加した家庭から「駆け込める家がなくても、プレートそのものに犯罪抑止力があるのでは」という声が出た。PTAはこれに納得して、登録不要で誰でも掲げられる「見守りプレート」を新たに作ったのだ。目の大きな、見守っている雰囲気の強いデザインだという。

つまり彼らは、制度を捨てたのではなく、制度から「駆け込み先」の機能を切り離して「抑止のシンボル」だけを残した。合理的といえば合理的だ。だが同時に、あの黄色い板は、いよいよ本当に「開かないもの」になった、とも言える。中身を抜いて、記号だけを街に残す。怪談的にはこれが一番怖い決断かもしれない。

PTA問題を長く取材しているライターの大塚玲子さんは、この動きをこうまとめている。今、子どもが不審者から身を守るために110番の家を利用することはごくまれで、学校が駆け込むよう指導することもほぼなくなっている。それでも登録世帯への継続確認という「お仕事」だけはPTAに引き継がれ、保護者の負担になっている。だから事業を終了したり、別のやり方を模索したりするPTAが増えている、と。

掲示板とSNSはどう反応したか

このテーマ、ネットでの反応がかなり割れる。整理しておきたい。

ABEMAが取り上げた際に拾われたネットの声は、こんなものだった。「知らない人の家だと助けを求めるのも難しい」「見守りの担い手が減っている」「善意に任せる限界が出ているのでは」。だいたいこの三つに集約される。

一方、Togetterにまとまった一連の投稿は驚くほど肯定的だった。「こども110番の家は一般家庭だとチャイムを押すのも勇気がいるし、もし留守だったら絶望だから、お店や会社が避難所なのは入りやすいし必ず誰かいるから安心」という指摘が特に支持を集めていた。留守だったら絶望。この一言が、たぶん現場の感覚をいちばん正確に表している。

ヤフーのコメント欄はもっと辛辣だ。

穏当な諦めもある。「30年近く掲示しているが、110番の家として何らか役に立てたことはない」。「110番の家であろうとなかろうと、何かあれば手を貸すので、看板の有無はあまり関係ないのかとも思う」。一方で強い批判もある。

「何処の誰だか分からない人の家に駆け込むことで救うという発想自体が時代遅れであり廃止すべき」「あの旗を出せば子どもが寄ってくるなら、積極的にわいせつ目的で子どもをおびき寄せるためにわざわざ申請する人が出てくる。

そういうおかしな意図を持つ人も、申請すれば審査無しで受理される」という強い批判もある。

この「審査がない」という指摘は、感情論ではない。柏市のPTA会長が実際に調べて確認した事実と一致している。制度上、性犯罪歴のスクリーニングのような仕組みは基本的に存在しない。運営主体が地域の顔なじみに頼んで回るという、極めてアナログな信用でできている。うまく回っているうちは美点だが、疑い始めたら底が抜ける。

そして子どもたちの怪談の「分岐その三」――優しい人が中に入れてくれて、そのまま出られなくなる型――は、まさにこの不安の民間伝承版だ。噂は現実の穴を正確に嗅ぎつける。

もう一つ、現実的な反論も紹介しておく。「もし本当に子供が不審者に狙われた時、わざわざ子ども110番の家を探して駆け込むより、直近の家に駆け込むのが現実的です。それを断る人なんていないと思います」というコメントだ。これは冷静な指摘で、専門家の見解ともそれほど遠くない。実際、SNSで「110番の家じゃなくても飲食店や美容院に逃げ込んでほしい」と書いていた人がいたのを思い出す。

逃げ場は看板の有無で決まるものではない、という話だ。

検証――噂はどこまで本当なのか

ここで、噂と現実を突き合わせておこう。

「押しても誰も出てこない」。ほぼ本当だ。京都府警の調査で1000か所以上が不在・空き家として確認されている。しかも見落とせないのは、多くの自治体のマニュアルが「留守にしてもかまわない」と明記していることだ。横浜市港北区のQ&Aには、こう書いてある。

「もちろん留守にしていただいてかまいません。『子ども110番の家』は、『防犯』の役割が大きいのです」。制度自体が、留守を織り込み済みで設計されている。

つまり「開かない110番の家」は制度違反ですらない。仕様である。ここが一番ぞっとするところかもしれない。

「駆け込んでも意味がない」。半分本当で半分嘘だ。横浜市港北区のQ&Aは、駆け込み頻度について「区全体で年間1件あるかないか程度」と正直に書いている。調布市では20年間、個人宅への駆け込みがゼロだった。柏市では5、6年で2件、どちらもトイレ。

東京都北区のあるエリアでは2017年度の利用報告がゼロ。この数字を見れば「意味がない」と言いたくなる気持ちは分かる。

だが同時に、琉球銀行の支店には実際に児童が駆け込んで感謝状が出ているし、岐阜のコンビニでは実際に生徒が保護されている。年間1件あるかないかというのは、ゼロという意味ではない。

「地図に載っていない家がある」。本当。運営系統が複数あるので普通に起きる。

「プレートの色が違う」。本当。統一されていないので普通に起きる。

「子どもは110番の家を覚えていない」。これも、かなり本当だ。名古屋テレビが街頭で聞いたところ、小学6年生は「学校の授業で聞いたことがある」と答えた。中学1年生は「聞いたことはあるが、あまり知らない」「とくに学校では話題になっていない」と答えている。中学2年生は「頑張ればできると思う。

他人の家に入ることに勇気が必要だと思う」。

保護者側も「子ども自身で助けを求めに行くとなると、抵抗があるのかもしれない。

5歳だと認識が危ういと思うので難しいところ」と言う。

学術的な調査もある。豊橋技術科学大学の松尾幸二郎准教授とゼミ生の森悠旗さんは、豊橋市内の小学校3校の児童と保護者を対象にアンケートを実施した。分析すると、はっきりした傾向が出た。普段から110番の家の住民と顔見知りの関係にある児童や保護者は、緊急時に利用しようという意識が高い。逆に言えば、顔を知らない相手の家には、いくら看板が出ていても行けない。

松尾准教授は「知らない人の家には『怖くて利用してとは言えない』という保護者の声もあった」と指摘している。森さん自身は、小学生当時の感覚をこう振り返っている。「身近にあるけれど、身近に感じづらい場所だった」。

この一言に全部が詰まっていると思う。身近にあるけれど、身近に感じづらい。制度としてはそこにある。だが子どもの認知の中では、半分だけ存在している。半分だけ存在するもの。

それはもう、ほとんど幽霊の定義だ。

千葉県成田市の向台小学校の教諭、黒田智哉さんが2017年に語っていた言葉も刺さる。「学校には子ども110番の家のリストがあるんですが、実際にどういう人が住んでいるのかは教員も分かっていませんでした。当然、子どもたちも知らない。形骸化している感じはありました」。教員すら知らない。

リストだけがある。この状態を人は「形骸」と呼ぶし、子どもは「怪異」と呼ぶ。

なぜこの黄色い板は怪談になったのか

ここで少し、怪談そのものの構造を考えてみたい。

学校の怪談というジャンルを日本に定着させたのは、民俗学者の常光徹だ。中学校の教師だった常光は、放課後に生徒たちから噂話を聞き取り続けた。そこで集まった話をまとめて、1990年11月に講談社KK文庫から児童向けの『学校の怪談』を刊行する。挿絵は楢喜八。これが大ヒットしてシリーズ化され、翌年にはポプラ社も同じタイトルの読み物シリーズを出した。

映画やアニメにまで発展する一大ブームになった。

常光は1993年にミネルヴァ書房から学術書『学校の怪談――口承文芸の展開と諸相』も出している。トイレの花子さんも、口裂け女も、この文脈の中で分析されてきた。

教育社会学者の吉岡一志が指摘していることが面白い。学校で怪異が起きるとされる場所を調べると、圧倒的に多いのはトイレで、次が普通教室。理科室や音楽室のような特別教室はそれほど多くない。非日常だから妖怪が出るのではなく、子どもたちの利用頻度が高い場所に出る、というのが吉岡の見立てだ。

そしてもう一つ、決定的な特徴がある。回避方法があることだ。花子さんが出るのは特定の棟の特定の階のトイレで、奥から何番目の個室、と細かく限定されている。毎日必ず行く場所だけれど、条件付けができる。「その個室に入らなければ大丈夫」「名前を呼ばなければ安全」と思えるから、子どもは安心できる。

110番の家の噂は、この構造にぴったりはまる。

まず、通学路は子どもが毎日必ず通る場所だ。利用頻度が極めて高い。次に、110番の家は「特定できる」。あの家、あの角の、あの色のプレートの家、と限定できる。だから「あの家には近づかない」という回避ルールが作れる。

さらに、110番の家は定義上「知らない大人の家」だ。中に誰がいるか分からないのに、入れと大人から言われている場所。子どもにとってこれ以上に不安を煽る対象があるだろうか。

そこに、実際の空洞化が重なる。押しても出ない。地図と合わない。色が違う。店がない。

剥がれた跡だけがある。噂を裏づける物証が、街のあちこちに転がっているのだ。怪談というのは、まったくの虚構よりも、こういう「説明されていない実在」に取り憑くほうが強い。

もう一点、伝播の話をしておきたい。吉岡は、今は子ども経由で全国規模の怖い話が生まれにくくなったと言っている。1970年代末から80年代にかけて口裂け女が塾通いの子どもを経由して全国に広まったような現象は、もう起きにくい。クラスの中で4、5人のグループが並立して互いに接触しない「島宇宙化」が進んでいるからだ。それぞれのグループが違う怪談を共有し、全体には広がらない。

だから110番の家の噂も、全国統一の完成形を持っていない。地域ごとに、学校ごとに、下手をすれば通学班ごとに、少しずつ違う形で語られている。私が集めた型も、あくまで「よくある骨格」でしかない。あなたの小学校には、たぶん別のバージョンがあったはずだ。そしてそれは、あなたの学年で終わった可能性が高い。

制度と一緒に、噂も消えていく。

それでも、街は諦めていない

暗い話ばかり書いたので、動いている現場の話もしておく。ここは素直に感心した部分だ。

愛知県豊田市大清水町では2025年11月、児童12人が参加する訓練が行われた。不審者役の警察官が「お菓子あるよ」「何年生。どこに住んでるの」と声をかける。子どもたちは防犯ブザーを鳴らして、110番の家である薬局に駆け込む。薬局の蔵地剛さんは対応マニュアルに沿って児童から不審者の年代や背格好を聞き取り、110番するまでの流れを確認した。

「うまく警察に情報を伝えられないこともあり、勉強になった」。

蔵地さんは20年以上110番の家をやっていて、下校する子どもたちに快くトイレを貸してきたのだ。顔の見える関係づくりを心がけてきたのだという。「集団で来る子が多いので、一人でも気軽に立ち寄れるような環境づくりをしていきたい」。

同じ愛知県の名古屋市北区、楠学区は数を増やした稀有な例だ。この15年ほどで約20か所から123か所になった。学区単位の平均が20から30か所ということを考えると、ちょっと異常な数字である。楠学区防犯委員会の倉知富寿さんらが「子どもは地域の宝」を掲げ、110番にちなんで110か所超えを目標に地道に協力を集めてきた。

数だけでなく、角地の商店、裏路地の民家と、立地のバランスを考えて配置しているのが特徴だという。110か所目になった光電気工事の安藤雅彦社長はこう言っている。「平日は留守の家もある中、会社だと無人になることはない。いつでも気軽に利用してほしい」。

大阪市立苅田小学校の校区では2021年から、児童が110番の家を巡るツアーをやっている。地域住民が「平時に接点を作る必要があるのでは」と始めたものだ。2026年6月下旬にも児童約30人が通学路を歩いてステッカーを掲げた店舗を回った。参加した6年生は「自宅の近くにも何軒かあることに初めて気付いた」と話している。

千葉県成田市の向台小では、科学警察研究所が開発した「聞き書きマップ」という防犯学習ソフトを使った。5年生が110番の家を訪問して住人にインタビューし、防犯マップを作る授業をやった。GPSとカメラと録音を同期させてマッピングする仕組みで、これは2017年に衛星活用技術のアワードで2位に入っている。担当した黒田教諭はこう言っている。

「子ども110番の家は、使われないのが一番ですが、いざというとき、どんな人が住んでいるかを知っていると安心感が違うと思います」。

京都府警は建物に限定せず、営業や配送の車両を使う「こども110番のくるま」を導入した。通勤や散歩のついでに見守り意識を持つ「ながら見守り」も推奨している。京都府警は平成30年に1000か所以上の機能不全を発見した。そのあと、積極的な協力呼びかけと定期訪問を続け、令和7年時点で約1万9000か所を確保した。平成30年より約2400か所増えている。

減らすどころか増やした県が実在するわけだ。

発祥地の可児市も新しい手を打った。2026年度から始まった「みまもりオアシス」という取り組みで、これは深刻化する熱中症から子どもを守るのが目的だ。登下校中に登録された住宅や店舗に気軽に立ち寄って、涼しい部屋で休んだり冷たい水をもらったりできる。すでにコンビニ、銀行、個人宅など377か所が登録している。

可児市教委の平野靖之さんはこう語る。「犯罪から守るという『こども110番の家』、熱中症からも命を守るということで、とにかく子どもたちが安全に、そして笑顔で学校から帰っていける、そんな市にしたい」

登録したリフォーム会社の取締役の言葉が、個人的にはこの記事でいちばん好きだ。「子どもたちが下校する時間に、毎日最低でも5、6人は寄る。こちらの対応がそっけなかったり、怖かったりしたら、子どもたちもいくら看板があっても『あそこは怖いから寄るのをやめておこう』となると思う。子どもたちがいつ来ても、ちゃんと対応するようには心がけている」。

看板があっても怖ければ寄らない。逆に言えば、看板の中身は結局のところ人間だということだ。開かない110番の家という怪談の反対側には、毎日5、6人が寄る事務所がある。

黄色い板が消えた街で、子どもはどこへ逃げるのか

最後に、この30年をまとめて眺めてみたい。

この制度は、たった一人の父親が手作りのプレートを20数軒に配って歩いたところから始まった。1996年3月、可児市。事件の悲しみと「他人事ではない」という直感だけが動力だった。それが数年で日本中に広がり、家だけでなく駅にも、タクシーにも、工場にも、銀行にも波及して、ピーク時には210万か所という途方もない密度になった。

日本社会が、あの時期に本気で「街全体で子どもを預かる」という賭けをした証拠がこの数字だ。

そして今、それが135万か所を切っている。理由は事件が減ったからではない。愛知県警への不審な声かけ・つきまとい等の相談は、2020年の1162件から2023年に1561件へ増え、対象年齢の拡大もあって2025年は10月末までに1893件に達している。

千葉県警が令和6年に受けた13歳未満対象の不審者情報は約1100件で、行為別では声かけが約38パーセント、次いでつきまとい。そしてスマートフォンで容姿を無断撮影される事案が目立つ。被害の時間帯は登下校時間帯に約72パーセントが集中する。埼玉県警の令和7年の集計でも、声かけ事案2434件のうち下校・帰宅途中が1401件、実に57.6パーセントを占めている。危険は減っていない。

減ったのは、受け止める側だけだ。

なぜ受け止める側が減ったのか。高齢化。共働き。商店の廃業。この三つはもう繰り返し書いた。

だがそれだけではない、とNPO法人日本こどもの安全教育総合研究所の宮田美恵子理事長は指摘している。学校が協力を頼むときに「やってもらって当たり前」と思われるのが嫌だという断り方がある。1対1になったときにトラブルが起きたらどうしよう、という責任への怯えがある。

つまり善意を差し出すこと自体の心理的コストが、この30年で上がった。宮田氏はこの状態を「街の空洞化」と呼び、犯罪抑止力の減退に警鐘を鳴らしている。

宮崎県PTA連合会の二見志信会長が挙げた数字も直視すべきだ。自治体から支給される活動費は令和7年度で18万9000円。この金額でステッカーを作り、郵送し、登録している店や家の保険料まで賄わなければならない。足りないので繰越金を切り崩している。県内9118件のネットワークを、その予算で維持している。

無理がある。

そして誰も悪意を持っていない、というのがこの話のいちばんしんどいところだ。高齢になって断る家に非はない。日中いないから辞退する共働き世帯にも非はない。閉店した商店にも、負担に耐えかねて事業を畳んだPTAにも非はない。それぞれが真っ当な判断をした結果として、街から黄色い板が一枚ずつ剥がれていく。

誰も剥がしていないのに剥がれていく。この静かさが、たぶん子どもたちの噂を呼び寄せた。

「絶対に開かない110番の家」という怪談は、悪い家の話ではなかったのだと思う。あれは、社会が子どもと交わした約束が少しずつ空になっていく気配を、子どもの側が先に嗅ぎ取った話だ。大人は「困ったらあの家に行きなさい」と教えた。子どもは真に受けた。そして押しに行ったら、誰も出なかったのだ。

裏切られたわけではない。ただ、いなかった。この「ただ、いない」という手ざわりほど怖いものはない。

幽霊が出てくる怪談より、誰も出てこない怪談のほうがずっと後を引く。

じゃあどうするのか、という話になる。取材されている現場の答えは、驚くほど一致している。顔だ。

豊橋技術科学大学の調査は、顔見知りかどうかで利用意識が変わることを実証してみせた。発祥者の吉田久さんは、毎日通学路に立っていたから子どもが呼び鈴を押せたのだと言った。20年以上110番の家をやっている薬局の蔵地さんは、トイレを貸し続けることで関係を作ってきたのだ。可児市のリフォーム会社は、毎日寄る5、6人にちゃんと応対することを心がけている。

宮崎県PTA連合会の二見会長は「地域の行事に参加して、地域の人たちの顔を子どもに覚えてもらう。どの人だったら助けを求めてもいい相手なのか、前もってつながっておくことが大事」と言った。そして「誰かがすべてを担うのはとても難しいので、じゃあどこだったら自分たちが担えるか、対話が必要」と続けた。

元文部科学副大臣の義家弘介氏は、同じ曜日の同じ場所で朝6時から挨拶を続けた経験を語り、1年52週で10年なら520回、それだけ繰り返せば顔見知りになれると言っている。

つまり看板は看板でしかない、ということだ。黄色い板は、その後ろに立っている人間の代理でしかなかった。人間がいなくなれば、板はただの板になる。板だけが残った街を歩いて、子どもたちは正しく察知した。「ここは開かない」と。

宮田氏は、それでも子どもの目につきやすい防犯マークは今後も必要不可欠だとしたうえで、こう提案している。裾野を広げ、効率的に展開する。下校時間に限定して家の近くを見守ってもらうといった、短時間で負担の少ない活動が有効だろう、と。全部背負わなくていい。10分だけ玄関を開けておく人が100人いればいい。

そういう作り替えの途中に、この制度は今いる。

私はいまだに、通学路であの黄色い板を見つけると立ち止まってしまう。日焼けして真ん中が抜け落ちたやつを見つけると、なおさらだ。あれは、かつてここに誰かがいたという印である。同時に、今はもういないかもしれないという印でもある。二つの意味が一枚に同居しているから、あんなに不気味なのだ。

もし今も子どもたちの間で「開かない110番の家」の噂が語られているのなら。それは怪談の顔をした報告書だと思ったほうがいい。彼らはちゃんと見ている。どの家が本当に開くのか、どの板がただの板なのか。大人の統計より先に、通学路の子どもが気づいている。

怖いのは幽霊ではなく、そっちのほうだ。